2023年夏には連続猛暑日の記録が更新され、連日都内の熱中症警戒アラートが発表されました。猛暑で体調を崩したり、出勤するだけで疲れてしまう・・・という方も多かったのではないでしょうか。
また、近年では豪雨や台風、大雪など、気候変動による異常気象が増えています。
今回は、こうした自然災害時のテレワークの有用性についてお伝えします。

猛暑とテレワーク

株式会社ライボ（本社：東京都渋谷区）の調査機関「Job総研」が20～50歳代の社会人男女743人を対象に実施した「夏の働き方実態調査」では、夏の“理想”の働き方として、テレワークを希望する声が66.3％に及びました。一方、”実際”の夏の働き方を聞くと、「出社多め」との回答が68.6％となっています。

※出典：ライボ　Job総研調べ「2023年 夏の働き方実態調査」

猛暑での通勤は、ストレスになるばかりでなく、熱中症など深刻な体調不良の原因になります。仕事のパフォーマンスが落ちてしまう、ということもあるでしょう。
“理想”の夏の働き方のように、テレワークを活用することは、社員の心身の健康確保にも有効です。

自然災害時、無理に通勤するリスク

豪雨や台風、大雪などの際には、公共交通の遅延や運休により、仕事に間に合わないとか、帰宅困難となった経験をお持ちの方も多いのではないでしょうか。こうした中、無理に通勤することで、通勤途中で被災してしまう事態も考えられます。
通勤が困難になることを想定して前日から会社や近隣のホテルに泊まり込んだり、通常より早く自宅を出たり、といった対策は、働く人にとって大きな負担となります。
警報が出ていたり、公共交通機関の遅れや運休が見込まれる場合に、出社時間を遅らせたり、退社時刻を早めたりする対策ももちろん大切ですが、社員がオフィスに出社しなくても、自宅や安全な場所でテレワークを実施できる体制や環境を整えておくことで、社員の安全を確保し、被災リスクを抑えることができます。

テレワークで業務を継続

新型コロナウイルス感染症対策として多くの企業で導入・活用が進んだテレワークですが、自然災害等の非常時の事業継続性の確保（BCP：Business Continuity Plan）にもテレワークが有効です。
東京都が実施した調査で、企業にテレワークを導入したメリットを聞いたところ、「非常時の事業継続対策」が92.3％と最も多い結果となりました。

自然災害などの非常時に、速やかにテレワークを実施して業務を円滑に進めるためには、平常時からテレワークを行い、機器・ツールの使い方やテレワークという働き方に慣れておくことが重要です。

まとめ

猛暑や台風、大雪といった自然災害時のテレワークの有用性についてお伝えしました。
自然災害は、避けて通ることはできません。
企業活動を継続するために、テレワークができる体制を事前に整えておくことは、リスクマネジメントの一環としても重要であるといえるでしょう。
東京都でもテレワークの導入・定着に向けて、相談や助成金などさまざまな支援をしています。
ぜひご活用ください。